これまでは露天商などの事業用が中心だったが、東日本大震災後は一般消費者が買い求める動きが増え、メーカーでは生産が追いつかない状態となっている。
小型発電機は、ガソリンや小型缶のガスを燃料とし、2~20時間程度、発電するタイプが一般的だ。パソコンなどの精密機械の電源として使える機種が主流になっている。中心価格帯は10万~20万円で、1人でも持ち運びができる軽量型が人気だ。
大震災を契機とした計画停電や夏の電力不足の懸念で一気に需要が高まり、ホームセンターでは品薄が続いている。「ホームズ川越店」(埼玉県川越市)では「計画停電の直後は発電機が完売状態になった。高価な商品だが、昨年の8~9倍の売れ行き」という。
もともと国内の発電機需要は事業者や自治体向けが中心で、年間の販売量は約8万1000台(2010年)にとどまっていた。
突然急拡大した国内市場だが、震災による部品不足もあり、大手のホンダやヤマハ発動機は必要な台数を出荷できない状態だ。ホンダは「夏までには注文数の出荷をしたい」としているが、電力不足の不安が高まれば、発電機需要がさらに拡大し、供給不足が続くことも予想される。
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